最近テレビを見ることがかなり少なくなった。
ニュースや天気予報を食事の時間に見るくらいで、見たいものはネットの方が気軽に見られる。
更にラジコのおかげで、ラジオを聴くことが多くなった。

旧態依然の機関としてNHKの存在が疑問に思っていた矢先、プレジデント・オンライン2月3日号の大前研一氏のNHKの受信料ひいてはNHKの在り方についての意見を読み、その意見に共鳴した。

その意見を要約すると、公共放送の第１の使命である報道に特化して正確、迅速に伝えることを最優先にすべきである。
大相撲、高校野球といったスポーツ番組と紅白、朝ドラ，大河ドラマといったエンタメ番組は、見たい者が受信料ではなく課金制をとって見ればいい。
また報道に特化した受信料は月１００円程度がよい。

更に大前氏はEテレも公共性が高いので、そのままでいいと言われているがもっとレベルの高いものにすべきとも主張している。

しかし、ネットで教育に関わるコンテンツは多くあることから、公共放送の枠組みに残すことはないと思う。

もし公共放送の枠に残すとしたら、課金制として未成年の子供を持つ家庭には、登録させて無料開放すればいい。それは子供に対する予算から出せばいいことだ。

それ以外は大前氏の意見に全面的に賛同する。

金融資産が8674億円もあるのに（東洋経済新報１月２８日記事）税負担もない特権体質。

今回民間（日銀→リコー）出身の稲葉氏がNHK会長に交代する際の記者会見で「公共的な使命感に基づいて制作に専念、まい進できる組織を作っていく」発言の意味をよく吟味して「デジタルの時代に合ったチャンネルや受信料の仕組みに変えていく」ことが望まれる。